ある節税の方法を検討、検証するときに、「似たような方法が紹介されていないか」「税務調査で認められなかったようなケースがないか」をいろいろと調べていました。
書店で節税関係の本を何冊がパラパラと眺めたとき、いろいろと感じるところがありました。
題名はいろいろでも内容は？
比較的大きな書店に行くと、だいたい税金関係のコーナーが設けられています。
その中には「節税」や「脱税」を全面に打ち出した普通の人なら思わず手にとってみたくなるような題名の書籍も多く並んでいます。
もちろん合法的な「節税」はOKでも「脱税」は違法行為ですから、インパクトのある題名にするために「脱税」という文字を入れているに過ぎません（と思います）。
そして「インパクト勝負」と思われるような本から、非常に堅そうな雰囲気のものまで、数冊を眺めてみました。
印象としては、結局どの本も書かれている内容には大差ないというものでした。
「税金」「節税」をテーマとして出版するには、無難で間違いないものにしなければならない制約があり、仕方ないのだと思います。
誰にとって有効な情報なのか
節税本の多くは、「節税」といいつつ何か特別な方法を提示しているわけではありません。
そもそもそれほど特別な方法があるわけではありませんので。
税理士などの専門知識を持った人でなくても、会社員として経理・税務担当をしている人であれば思い浮かびそうな項目も多く載っています。
また、タイミングの問題などもあり、税制改正などで新たに設けられた制度に言及しているものもそれほど多くはないようです。
そうなると、市販の節税本には、
・スペシャルな節税方法を探している人
・新しい税制（優遇制度）の情報を得たい人
にとって有効な情報が載っているとは言えないかもしれません。
専門分野以外では見極めることが困難
今回、本を見てみようと思ったきっかけは、自分が考えている方法が
・すでにどこかで紹介されているようなものなのか。
・税務調査等で過去に問題なったというような情報が無いか。
を確認してみようということでした（むしろ無いことを確認するため）。
自分が知らないことの知識を得るための書籍を探したわけではありませんでしたので、必要とする情報が載っているかどうかの見極めは比較的簡単でした。
ところがもし自分の専門分野以外であったならば、そのような見極めがきちんとできるのか、ふと疑問に感じました。
もしかすると
・自分が知りたい、必要としている情報が何なのか。
・何を押さえておかなければいけないのか。
ということ自体が分かっていなこともあるかもしれません。
そのような場合には無駄な時間をかけないためにも、やはり詳しい人や専門家に教えてもらう、相談にのってもらうというのが手っ取り早いはずです。
逆の立場で考えると、自分では専門家だと思っていても、周りから「市販の書籍並み」と思われてしまったら、話になりませんし仕事ももらえません。
なにか相談されたときに、
・当たり前のことを当たり前に答えるだけになっていないか。
・もう一歩踏み込んで自分にしかできない回答・アドバイスがないか。
を振り返ってみるとよいのではないでしょうか。
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【編集後記】
首痛が治らず、日曜日のゴルフは当日朝にキャンセルすることになってしまいました。
時間が経てば治るかと期待していましたが、無理そうなので病院に行くことにしました。
【昨日の１日１新】
＊「１日１新」とは→詳細はこちら
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