先週の週刊ダイヤモンドの特集記事は、給料ネタでした。
他人や他社の給料を比較することに意味があるかどうかは別として、知っておくこと自体は悪いことではないのではないかと考えています。
特集されていた内容
特集ページでは、3,300人のビジネスパーソンを対象としたアンケート結果として、次のような記事が掲載されていました。
・残業時間の増減
・給与アンケートによる比較（業種別、具体的会社名あり）
・平均年収の国際比較
・50歳からの給料、仕事
・給料明細書の内容
・給料「もらい過ぎ」「もっともらえる」企業ランキング
あまり詳細は書けませんが、給与アンケートでは、会社名・年齢・役職・給料が業種別に掲載されています。
参考までに有名どころ、年収が高いところをいくつか紹介しておきます。
ソニー（50代、部長クラス）1,700万円
日産自動車（40代、部長クラス）1,800万円
三井物産（50代、室長クラス）1,700万円
三菱商事（40代、課長クラス）1,500万円
三菱東京UFJ銀行（50代、部長）1,900万円
三井住友銀行（40代、次長）1,600万円
週刊ダイヤモンドのアンケート結果そのままですが、実際には役職などによっても変わるでしょうし、参考程度といった感じでしょうか。
知っておくことに意味があるケース
次のようなケースでは、他人や他社の給料を知っておくことに意味があるのではないかと思います。
・就職、転職活動中で業界ごとの給料の相場が知りたい。
・とにかく給料が高い会社を知りたい。
・自分の給料、自社の給与体系を検討するにあたり、他社の相場が知りたい。
このような理由ではなく、羨ましがるだけだったり優越感に浸りたいだけなら、個人的にはあまり意味がないかなと思っています。
もっとも、「給料が高いことこそ自分の価値」と考える人もいるかもしれませんし、価値観は人それぞれですので、なんとも言えないところではありますね。
特集記事以外で給与を比較する方法とその場合の注意点
ちなみにこのような特集記事でなくても、上場会社の場合、有価証券報告書の中にある年間平均給与のデータでも給与を比較することは可能です。
ただし、この年間平均給与というのは、全社員の平均給与になっています。
職種なども区別していないため、いろいろな給与体系が混在している会社（例えば製造業など）では、必ずしも実態を表しているとは言えないので、注意が必要です。
また、待遇面という意味では、給与に含まれない福利厚生費や退職金なども含めて比較したほうが良いのでしょうが、そのあたりはなかなか情報が得られないかもしれませんね。
給料もらい過ぎ？？
特集記事の最後には、給料もらい過ぎ企業ランキングが載っています。
詳しい計算方法は分かりませんが、会社ごとに
・平均給与データなどから推定される40歳の年収
・独自に算定された適正水準の40歳の年収
とを比較して、適正水準の年収を大きく上回っているほど、「給料もらい過ぎ」と判定されています。
ちなみに私が勤務していた２社とも、もらい過ぎランキングにランクインしていましたが、推定年収も実際とは違いますし、適正水準の計算方法もイマイチ分からないので微妙です。
切り口としては面白いですが、正確性はちょっと・・・という感じでしょうか。
感じ方、受け取り方は人それぞれでしょうし、興味がある方はバックナンバーを取り寄せてみても良いのではないでしょうか。
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【編集後記】
今日と明日は税務調査の立ち会いです。
四半期決算の業務とも重なっているので、早く終わると良いのですが。。。
【昨日の１日１新】
＊「１日１新」とは→詳細はこちら
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